【韓国株暴落】追証ショックと日本への警鐘 | カブ先生のお金の学校

「カブ先生！お隣の韓国で、株式投資をしていた若者たちがとんでもない大損害を出してパニックになっているってニュースで見たっす！KOSPI指数が急落して、36万口座も強制決済されたって本当っすか！？」

「ええ、現地報道によると、7月に入りAI・半導体関連株の調整をきっかけにKOSPIが一時20%以上も急落しました。その結果、120万口座以上でマージンコール（追証）が発生し、実に約36万口座が強制売却に追い込まれたのです。強制決済率は平時の2.1%から10%超へ跳ね上がりました。」

「一時的に資産が15倍に増えたのに、1ヶ月でゼロになっちゃうなんて恐ろしすぎるっす……！なんでそこまで被害が拡大したんっすか？」

「主な要因は3つあります。1つ目は、スマホアプリで手軽に500%（5倍）もの高レバレッジ取引ができたこと。2つ目は、ソウルの住宅価格高騰で一発逆転を狙う若年層がサムスン電子やSKハイニックスなど特定テーマに集中投資したこと。そして3つ目が、過去の反発体験から『押し目買い』を狙った信用買い残高が過去最高の38.6兆ウォン（GDP比約2.6%）まで膨れ上がっていたことです。」

「うわあ……。でもカブ先生、日本でも信用取引をしている人や半導体株を買っている人はいっぱいいるっすよね？日本でも同じような大暴落ショックが起きる可能性はあるっすか！？」

「結論から言えば、日本で韓国ほどの全国規模の惨状になる可能性は相対的に低いです。日本の信用取引は倍率上限が約3.3倍に抑制されており、信用買い残高（約6.5兆円）もGDP比1%前後と韓国より相対的に軽いためです。また、銘柄の分散度や機関投資家の比重が高い点も緩衝材になります。」